時間や場所にとらわれず、大量のシステムやデータベースにアクセスできるクラウドサービス。有用性と効率性が評価されて多くの企業がクラウドを導入するなか、病院やクリニックなどの医療業界でもその動きが強まっています。クラウドが医療業界に求められる背景とメリット、クラウドを活用した事例などを解説します。

 

医療サービスの効率化のためには

欠かせないクラウド

医療クラウドサービスとは、電子カルテやレントゲン・CTなどの画像診断検査、血液や血糖などの検体検査を通じてのデータ、診療記録をはじめとする情報を、クラウド環境で保管・利用できる機能を指します。従来ではこれらのデータを院内に置く方式が一般的でしたが、現在では医療クラウドサービスの普及により、院外サーバーで閲覧することが可能になりました。

スマートフォンやタブレットの台頭を受け、クラウドサービス自体は一般社会に普及していましたが、医療業界における普及はそれほど進んでいないのが現状でした。医療業界には専門性の高いサービスが求められ、取り扱うデータが非常に機微な内容を含むことから、コストやセキュリティ面での不安を無視できないという課題があったためです。しかし、その不安点も徐々に解消され、現在では医療クラウドサービスを導入する病院・クリニックが増えています。本来ならば高額な導入費と維持費が発生するデータ管理も、クラウド環境で安価かつ手軽に利用できるようになりました。

クラウドサービスが普及した背景には、以下の事情があります。

 

病院でも求められる業務の効率化

一部の地域における医師不足や医師の残業増加に伴い、医療現場ではこれまでよりも業務に効率化が求められるようになりました。手軽に患者の情報を確認できるクラウドサービスの利用によって、医者ひとり当たりの対応患者数を増やせることから、医療クラウドサービスの需要は今後も高まるといえます。

 

電子カルテの普及

電子カルテの導入が進んでいることも、医療現場のクラウド化が促進される要因です。従来は電子カルテを導入する際には多額の費用がかかりましたが、クラウド化された電子カルテであれば、費用を抑えて導入が可能になりました。

 

在宅医療と多職種連携の必要性

在宅医療と多職種連携(医療現場と介護現場の連携)の必要性も、医療クラウドサービスの普及を促進しています。高齢化が進むなか、医療現場と介護現場はさらに連携を強化し、患者情報をいち早く把握して業務に活かすことが重要になります。医療クラウドサービスを導入することで、医療・介護双方の現場でスムーズな情報共有が可能です。在宅での医療を希望する患者のニーズにも応えられるため、医療業界の今後の流れに適応し、労働環境を改善することも期待できます。

 

クラウドサービスが医療業界に

もたらすメリットは多い

クラウドサービスが医療業界にもたらすメリットには、以下の例があります。

  • パソコンやタブレット、スマートフォンから院内データを閲覧できる
  • 導入コストを低く抑えられる
  • ITの知識がなくてもサービスを導入できる
  • データ損失の心配がなく、また容量を気にせず使用できる
  • 複数の医療機関でデータ共有できる

従来のデータ管理システムでは、専用のソフトウェアだけではなく、サーバーやネットワーク機器のようなハードウェアも併せて導入することが一般的でした。すべて導入するには煩雑な手続きが必要で、価格的にも高額であったため、不満を抱く病院経営者が少なくなかったほどです。

一方、クラウドサービスなら導入コストを抑えたうえ、専門的なITの知識を持たずともシステムを利用できます。その点が高く評価され、クラウドサービスを導入する医療機関が増えていきました。

また「複数の機関でデータを共有できる」点が、病院間の連携や情報共有に役立っています。

 

医療業界のクラウドサービスのガイドライン

医療クラウドサービスは医療業界での業務効率化に大きく貢献するものの、顧客に値する患者のデータを院外で管理することには変わりません。そこで厚生労働省は2005年に「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」を発表し、病院・クリニック、介護事業者、クラウドサービス提供者に対し、遵守するべき安全管理対策を義務付ける流れとなりました。

 

「3省4ガイドライン」とは

「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」は2005年に発表されて以来、数年おきに改良されています。また、当初は厚生労働省のみによるガイドラインであったものの、経済産業省と総務省が加わり、以下の4つを設けた「3省4ガイドライン」として機能する形になりました。

  • 厚生労働省による「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」
  • 経済産業省による「医療情報を受託管理する情報処理事業者における安全管理ガイドライン」
  • 総務省による「ASP・SaaS における情報セキュリティ対策ガイドライン」および「ASP・SaaS 事業者が医療情報を取り扱う際の安全管理に関するガイドライン」

具体的には、以下の内容について記載されています。

  • 医療施設における物理的な安全管理
  • システムとネットワークの安全管理
  • 情報やデータを外部に委託する際の安全管理
  • クラウドサービス提供者がおこなうべきセキュリティ対策

「医療に関する情報は特に配慮が必要である」との考え方から、これらのガイドラインが生まれました。

 

「3省3ガイドライン」から

「3省2ガイドライン」への検討も

3省4ガイドラインは、医療クラウドサービスを使用するうえでの安全対策として役立つものの、「厚生労働省・経済産業省・総務省それぞれのガイドラインの策定・改定時期と記述の観点が異なり、事業者にとって大きな負担となっている」点が否定できないのが現状でした。また、2017年5月には、改正個人情報保護法やIoTなどの新技術に対応する内容を盛り込む形で「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」の第5版が厚生労働省より公表されました。

この現状を受け、2018年に総務省は「ASP・SaaS における情報セキュリティ対策ガイドライン」「ASP・SaaS 事業者が医療情報を取り扱う際の安全管理に関するガイドライン」をひとつに整理し、「クラウドサービス事業者が医療情報を取り扱う際の安全管理に関するガイドライン(第1版)」として発表しています。結果、「3省4ガイドライン」は「3省3ガイドライン」とした新たにスタートしました。

また、ガイドラインの整理・統合は現在でも必要性が高いと見なされ、2019年には経済産業省にて「3省3ガイドライン」を「3省2ガイドライン」とする議論が行われる予定となっています。経済産業省の「医療情報を受託管理する情報処理事業者における安全管理ガイドライン」と総務省の「クラウドサービス事業者が医療情報を取り扱う際の安全管理に関するガイドライン」の統合を論点とし、事業者向けの安全対策がより確実に実施されることが目的です。

 

医療業界でクラウドを利用した事例

ガイドラインに準拠したクラウドサービスの普及に伴い、医療クラウドサービスが利用される機会が増えました。ここで3つの事例を紹介します。

 

被災地で活躍したクラウド型電子カルテ

2013年、宮城県にある石巻・気仙沼にて、患者一人ひとりを独自のIDで管理する電子カルテシステムが仮運用されました。IDと病院通院歴と過去に罹患した病気についてのデータを紐づけ、患者の情報をより詳しく確認できるようになっています。結果、患者の記憶に頼りがちなデータの明確化が実現されました。

 

予約システム最適化や回転率改善を促したサービス

診療予約システム、待合の順番管理、経営サポートなど、さまざまなサービスをアプリで提供する事業者も存在します。あるアプリでは、診療予約機能を活用することで、患者の待ち時間の削減に成功しました。医療クラウドサービスの活用は、医療従事者だけでなく、患者にもメリットがあるといえます。

 

認知症患者と家族、医師でコミュニケーションがとれるサービス

あるICTコミュニケーションツールでは、クラウド端末で患者データを保管できるのはもちろん、主治医と認知症患者、その家族が対話できる機能が完備されています。一部の大学病院で活用され、医師からも認知症患者からも好評を得ているサービスです。

外来では診療時間が限られているケースが多いことを背景に、医師と患者、家族が十分に会話できないという問題点がありました。このツールを利用して対話することで、病気や治療への不安の解消ができ、薬剤師による服薬サポートが受けられるようになります。

 

医療クラウドサービスの有効活用が求められる

膨大なデータを一括管理できるうえ、アクセスを簡略化できるクラウドは、今後の医療業界に大きく貢献していくでしょう。情報管理に一層の注意を意識しながら有効活用していけば、現在の医療従事者が抱える問題を解決しつつ、労働環境の改善につながることが期待できます。

 

参考:

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